アジアのコンテナ不足は景気底打ちの兆しか?/ コンテナ市況レポート2017年2月

天気予報によると本日、2月9日(木)は横浜では朝から雪になるかもしれない。今週朝晩はかなり冷えるが、日中は風がないと温かい。日本の春は三寒四温でやって来る。通勤途中の庭先で見る梅の花が咲き始め、春の訪れを告げている。

邦船3社が頑張っている。1月31日の業績発表では、第3四半期単体で、NYKは黒字になり、MOLとK Lineは前年同期比で赤字幅を大幅に縮小したと業界紙が報じている。2016年8月末の韓進海運倒産により運賃修復、船会社の統合、新アライアンスの船腹調整と運賃回復の機運にある。船会社にとって最悪期は脱し、回復期に入ったとの見方が広がっている。

それを後押しするかのように2016年のアジア主要10か国・地域から北米への東航荷動きが前年比3.5%増、1,464万89TEUと過去最高を記録。国・地域別では、最大の輸出国、中国は前年比3.8%増の897万1,111TEUを記録、シェアは61.3%。日本は6位で52万8,654TEU、シェアは3.6%。ちなみに日本からの米国向け直航荷動きを港湾別に見てみると1位東京港、前年度比9.4%増の20万9,063TEU、2位名古屋港3.8%増、13万3,843TEU、3位神戸港は2.5%増の10万4,484TEU、4位横浜港、7.5%減2万9,384TEU、5位清水港は7.5%減、2万6,539TEUであった。一方、横浜港が貿易港としての地位を下げているのは残念である。

米国東航で初めて年間1,000万TEUを超えた。北米復航荷動きは、昨年の1月から11月までの累計によると前年同月比5.2%増の619万426TEUで、6か月連続の増加となった。欧州航路も2016年11月のアジア発欧州向けは前年比3.9%増の114万9,082TEUで、16年1~11月累計欧州成功荷動きは前年同期比1.8%増の1,374万1,490TEUと業界紙が報じている。

一方、アジア13か国・地域の年間の動きは、1,353万2,800TEUで前年比1.9%の減少。ドライ貨物は2.3%減の1,274万9,700TEU。Reefer貨物は4.6%増の78万3,100TEU。

日本発アジア向け輸出は11.1%減の147万5,800TEU。アジア発日本向けは1.5%増の221万2,200TEU。その中でドライ貨物の輸出は10.8%減の141万TEU。輸入が0.5%増の206万9,500TEU。Reefer貨物の輸出は18.5%減の6万5,600TEU。輸入は18.3%増の14万2,726TEUであった。

冷凍・冷蔵船及びReefer Containerによる2016年の生鮮品の海上輸送量は、10億850万トンであった。それは40f Hi-cube換算で365万本分に相当する。その伸びはドライ貨物の伸びを上回る。マーケットシェアは前年の2.7%から4.3%に拡大した。そしてReefer貨物のコンテナ化への転換が進んでいる。しかし、2016年製造されたReefer Container数は、昨年のReefer市場を反映し、前年比35%減の13万5,000TEUとなった。

船会社が大型化する中で運航規模50~70万TEUの中堅船社、OOCL, Yang Ming, Hyundaiの動向が注目される。過去1年間で邦船3社の統合を含め、メガキャリア7社が姿を消すことになった。コンテナリース会社にとってコンテナの貸し出し先である船会社の数が減ることは死活問題である。現状、旧正月前のリース需要が良かったので中国、アジアでコンテナ不足が出ている。各リース会社の稼働率が90%以上になっていることはリース会社も景気の底を打ち回復基調に入っていると言える。中国のコンテナメーカーの新造コンテナ数は、50万TEUを維持している。新造コンテナの価格は、溶剤系塗料使用で$2,150 per 20f, 水性塗料使用で$2,200 per 20fとなっている。

大手リース会社はコンテナ価格の値上がり前の新造コンテナの確保と景気回復を見込んで自分の商品である新造コンテナの確保のために積極的に投機的発注をしている。またその半分は既に短期・長期リースの予約が入っているとも聞いている。大手リース会社の景気先読みは素晴らしいものがある。海運業界の将来の明るさが彼らには見えているのかもしれない。